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所属
人間環境学研究院 教育学部門 教育社会計画学講座
〒812-8581
福岡市東区箱崎6-19-1 九州大学教育学部
研究室電話: 092-642-3126
研究室Fax : 092-642-3126
Email: keiy-edu@mbox.nc.kyushu-u.ac.jp
東京大学大学院教育学研究科修士課程 1981年修了
東京大学大学院教育学研究科博士後期課程 単位取得退学 1984年
博士号取得（九州大学・教育学） 2005年
「教育組織・制度と進路・職業的な社会化・選抜」に関する教育社会学的、かつ政策科学的な研究を行い、特に、実証的研究活動を中心に幅広く研究活動に従事している。
1996年度から教育学部助教授として九州大学の教育活動に関わっている。とくに学外の専門家や地域の関係者との連携・協力を通して、今日的な教育課題を把握し、教育社会学の見方を体得するように指導の工夫をしている。
主な研究テーマは、「教育から職業キャリアへの展開」の中で「教育の社会的効用」を検討すること。
この課題に関して、高校・短大・大学卒業者の初期キャリアに関する多数の調査研究を行ってきた。特に、アカデミックな学習と職業的な学習との統合についての探究を進めており、職場体験・インターンシップなどのキャリア教育についての実践的・開発的な研究も行っている。
高等教育の分野では、中等教育段階と同様に卒業者のキャリア形成に関わる実証研究とともに、教育改革、組織改革と職業準備機能といった政策科学的な志向をもつ研究も進めている。
これらの主題に関して、いずれもマクロな社会経済的構造とミクロな組織と個々人の選択との関係をいかに把握するかという点に関心を払っている。
社会連携としては、これらの研究テーマに関わる文部科学省や厚生労働省などの審議会・調査研究委員会等、あるいはＯＥＣＤ、ＥＵ、ＩＬＯの研究プロジェクトに対してコンサルタントや研究パートナーとして関わっている。
研究テーマ
①高等教育の構造変動と機能変容・改革に関する研究
②一般教育と職業教育を通した人材養成・配分に関 する国際比較研究
③若者のキャリア発達と教育制度・組織・指導に関 する研究です。
社会の要請に応じて設立される学校は、時代とともに変革が求められています。しかし、学校は、普遍的な知識体系を伝達し社会を再生産する役割をもつが故に、またそれ自身「組織」であるが故に、変化への抗する慣性力も持っています。学校の改革を期待する社会とは何か、学校の何が改革されなければならないのか、そしていま学校はどこへ進みつつあるのか、考えています。
主な著書・論文
『高校・大学・企業におけるインターンシップの展開と課題』 カシオ科学振興財団研究助成報告書／2001
「大学教育と職業への移行‐日欧比較調査結果より‐」 （『高等教育研究』第4集／2001）
「学校から職業への移行の国際比較」 （『日本労働研究雑誌』第457号／1998）
「普通教育・職業教育・職業能力開発の体系化」 （『生涯かがやき続けるために』第一書林／1996）
「戦後経済と教育の構造変動」 （『教育社会学研究』第48集／1991）
「高校教育の階層的構造と進路分化」 （『教育社会学研究』第39集／1984）
「私たちの研究室」（学部ガイド引用）
私たちの研究室は、「教育と社会」に関わるさまざまなテーマを現代的課題に即しながら、実証研究することを中心に行っています。ゆえに、各ゼミ生の研究の対象も、中等教育や高等教育という『教育機関での教育』、企業内教育という『教育機関以外の教育』まで広範囲となっています。 また、研究室では各自の研究の幅広さを培うこと、国際比較などの社会調査の方法論を学ぶことを目的に共同研究も実施しています。共同研究では、主に卒業生に与える「教育の効果」を就業体験（インターンシップ）や、日欧の大卒者の能力比較という視点から研究を行っています。 「学校を卒業することって意味あるの？」「教育と社会って連続性があるの？」って思っているのでしたら、吉本研究室に来て、みんなで疑問を解くカギを見つけ出しましょう！
「青年期における学生の職業意識調査」2008年度前期ゼミ生の制作物
「青年期における学生の職業意識調査」は2008年度前期開講の授業「教育調査法Ⅱ」内でゼミ生が作成した制作物です。本調査では、大学や専門学校を選択した学生が現在抱いている職業意識を調査し、大学・専門学校の学生の持つ職業意識やそのを特色を明らかにしようとしたものです。調査に協力していただいた方々はもちろん、関心のある方は是非ご覧になってください。